日本防犯住宅協会

「建物・地域・人の生活習慣」の３つの観点から、トータルで泥棒被害に遭う確率を減らすノウハウ

　私共には、全国から警備会社に契約していても何度も被害に遭う家・マンションの防犯相談・診断の依頼があります。防犯のプロでもある警察や警備会社はじめ、自治体・企業から依頼される防犯住宅の講師もしています。
　何故、防犯のプロの人達からも対策依頼や講師依頼があるのかといいますと、今までの泥棒対策は建物だけでしか考えていませんでした。加害者である泥棒の目、行動、手口と被害現場の分析から、どんな地域なのか？どんな人が住んでいるのかにより、泥棒被害に遭う確率が違うことがわかりました。私共は、その事を明らかにし、「建物・地域・人の生活習慣」の３つの観点から、トータルで泥棒被害に遭う確率を減らすノウハウがあるからです。

　実は、防犯性能のない建物は、音も立てずに、１分も掛からないで侵入できます。私共のセミナーに参加するとそれがわかります。泥棒はあまりにも簡単に侵入でき、金品を入手できるので、一度手を染めるとやめられませんし、中には強盗になる者もいます。
あなたはこれから車を買うとしたら、エアバック無しの安い車を買いますか？（今は標準装備かも知れませんが）でも、１０年前は選択式のオプションでした。新しい住まいを考える時に、何年後の生活、世の中の動きをイメージして家を考えますか？現時点ですか？５年後？１０年後？１０年後には、都市部に建てる新築の住宅は、防犯仕様が標準になるでしょう。
　現在でも全国系ハウスメーカーさんは、防犯仕様の住宅を販売されていますが、その会社の人に聞いてみてください。泥棒被害に遭った防犯仕様の住宅は無いのか？「わからない」か「ある」と答えるでしょう。防犯仕様の住宅であれば、被害にあう確率はかなり減ります。しかし、遭わないわけではないのです。建物で解決できる要因は３０％です。残り７０％は、地域環境と、住む人の生活習慣です。つまり、建てる場所と、あなたのお仕事、奥さんや娘さんが家にいる時間など、ライフスタイルによって防犯の必要度が変わりますので、建築本来の「建物」「人」「地域環境」をトータルに考えた防犯が必要です。土地選び、建物選びの前に、地域・建物・被害に遭いにくい生活を考えることにより、家族が安全に過ごすことができます。
日本防犯住宅協会のミッションは、防犯性の高い安全な建物を広め、防犯を意識した人が増え、安全な街づくり活動まで広げることにより、日本の侵入被害を半減させ、女性や子供、お年寄りが安全に過ごせる日本にすることです。そのために、住まい・建物の防犯相談・診断を法人・個人問わず受け付けています。安全な家・街を選ぶアドバイスが受けられ、どのように生活したらよいかもわかります。防犯住宅セミナーに参加された、あるハウスメーカーの防犯住宅を購入した主婦の方が、「土地を選ぶ前にこのセミナーに参加したかった・・・。」とコメントされました。あなたがそうならないことを願っています。