既存建物耐震補強研究会

いつかは来る大地震！

大地震は数分後か、それとも、数年後かもしれません。東日本大震災を観ればわかるように、大地震はいつどこで起こっても、不思議ではありません。いま、お住まいの家は大地震が起こっても大丈夫なのでしょうか？まず、お住まいの家の耐震診断をしてみることから、万が一の備えがはじまります。

〈現在の日本は地震の活動期〉

　木造住宅の耐震診断は、設計事務所や工務店などで行われてきました。診断方法は、日本建築防災協会の「一般診断法」に準拠します。行政も補助金などを支給して住宅の耐震診断を促していますが東日本大震災前の耐震診断実施率は決して高くありません。その原因は、「耐震診断が無料でできるならとりあえずやってもらおうか」という住まい手の認識不足。でも、東日本大震災に代表される大地震は、今後どこで、いつ起きるか、全くわかりません。過去を紐解くと、この百年以内に死者100名を越す地震は13回発生。つまり7年に1度の割合で発生しています。よって、現在お住まいの木造住宅の耐震性向上は、もはや欠かすことができない要素であることは間違いありません。東日本大震災で明らかになったように、現在、日本は地震の活動期に入っています。マグニチュード6.9程度の地震は、いつ、日本国内のどこで起こっても不思議ではありません。

〈耐震診断と構造調査の違い〉
『建物が抱える一番の問題は何か？』

現在のお住まいの耐震性を確認する方法として、2004年に（財）日本建築防災協会より発表された｢一般診断｣(目視調査)があります。この評価は、1階のX方向Y方向、2階のX方向Y方向それぞれの評価点で最も結果が悪い数値がその建物の総合評価点になるものです。現場調査は必要ですが、耐震診断に習熟していなくても所定の診断ソフトがあれば診断が可能です。また、この｢一般診断｣はこれまで在来軸組工法だけであった診断法を在来軸組３階建、伝統工法、枠組壁工法(２×４)など立面的な混構造にまで広げ、目視による調査を主体とした簡易診断なのです。一般診断法の評価点は、自宅の耐震性能の目安と考えた場合は分かりやすいのですが、実際の補強工事を行う時にはこの根拠だけでは必要な工事・工法を絞り込むことが困難です。結果として評価点を上げる為に必要以上の工事を行ってしまい、余分な費用を生じている場合もあるのです。一方、既存建物耐震補強研究会が承っている構造調査は建築基準法に則り「その家の問題点」を洗い出し絞り込み、その家にとって必要かつ的確な工事のみを行うために、 地盤、基礎、壁量、水平剛性、鉛直荷重、偏心率、湿気、蟻害や劣化などの調査を実施して「家のカルテ」を作ります。この調査を構造調査といいます。