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耐震診断・構造調査で『安心・安全』快適な住環境をサポート 木造住宅の耐震診断・構造調査は、建物の健康診断 既存建物耐震補強研究会 株式会社アイジーコンサルティング

耐震診断・構造調査とは

耐震診断は建物の耐震性を確認します。耐震診断は日本建築防災協会より「誰でもできるわが家の耐震診断」「一般診断」と「精密診断」の3種類が作られております。 これらの診断は調査後、評点を導き出しますが、評点1.0を基準として既存建物の耐震性能の評価を行います。 また、耐震診断の基準は、建築基準法とは異なる基準となっています。

耐震・構造調査って何をするの?

1  バランスを調べる【地盤・基礎・壁(建物の形)など】、2  壁の量を調べる【筋交い・壁の割合など】、3  劣化を調べる【建物全体の劣化】

床下・屋内・天井裏・外観等をチェックすることで、地盤・基礎・壁のパランス(建物の形)・家を支える壁の量(筋交い・構造用合板でつくられた壁の割合)・腐朽・シロアリ食害などを調べます。その結果をうけて家のどの部分が弱く、適切な補強をすれば良いのかを検討します。
在来工法2階建て木造住宅の耐震診断は、国土交通省住宅局監修の「木造住宅の耐震診断と補強方法」(一般診断法)に準じて、「壁の量(筋交い・壁の割合)、壁のバランス(建物の形・壁の配置) 、劣化度、地盤・基礎」を調査します。
それぞれの調査から評点を求め、どの程度耐震性を満たしているのかを判定します。

耐震・構造調査の実施風景

壁の量が多いほど地震に強い ~壁の量(筋交い・割合)がポイント

チェック内容 床下・天井裏から筋交いの有無をチェック。どこに強い壁が入っているかを割り出します。

木造住宅の耐震性を考えるにあたっては壁の役割が重要

柱の役割は上部の重さを受けることですが、壁の役割とは、地震や 風圧など建物に加わる横の力に対して支える役割です。
つまり、壁の量が多ければ多いほど地震や台風(風害)に強く、壁の量 が少なかったり壁の配置が悪いと、耐震性は低くなります。

壁の量が多いほど地震に強い

建物の構造・階数によって揺れ方も異なります

建物の構造は鉄筋コンクリート・鉄骨構造・木造の3種類に分けられます。それぞれ地震が起きたときの建物内での揺れかたは異なります。
したがって、建物は同種類の構造で建てることが原則なのです。
以下、それぞれの建物の構造による揺れの違いを図示しています。ご覧いただくとおわかりのように、上に行くほど揺れが大きくなっていきます。
たとえば木造の1階では震度4であっても、2階部分は震度5ぐらいの揺れになります。しかも、この揺れ方は構造を十分に検討して建てられた建物の場合なので、既存の建物に構造を考えず2階、3階を増築すべきではありません。
リフォーム・増改築は構造のチェックをする絶好の機会。地震はいつくるかわかりませんが、明日来ないという保証もないのです。

建物の構造・階数によって揺れ方も異なります
※資料提供:既存建物耐震補強研究会

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耐震診断・構造調査の方法は?

基礎補強・壁補強・接合部の補強など、さまざまな補強方法があります。大切なのは、法律で定められた耐震補強基準に則って、しっかりした効果・評点が見込める補強を行うことです。ここではその一部をご紹介します

耐震・構造調査の実施風景

地盤の改善

耐震補強方法(1) 基本は壁の補強

木造軸組工法の場合、土台・柱・梁などを組み立てて造ります。耐震補強には、この壁・床などの接合部分における補強が必要になります。

■壁
: 地震や台風など横からの力には、壁を強くして建物を守ります。
■床
: 水平部分にあたる床は建物の歪みを抑え、地震で受ける力を壁に分散させる役割があります。
■接合部分
: 金物で補強します。壁や床を強くした場合は接合部分に加わる力が大きくなることから、より接合部分の役割が大きくなります。

耐震補強には3つの方法が考えられます。
1.外壁を壊さずに外側から補強する方法>  2.外壁を撤去して外部から補強する方法  3.建物の内側から補強する方法

<1.外側からの補強>
しかし、以下3点から、外壁を壊さずに、耐震補強をする方法はお勧めできません

  1. 木造住宅は、まず腐朽・シロアリなどによる劣化を把握しなければならない。
  2. 外壁のモルタル(仕上材)の上からの金物取り付けは、モルタル(仕上材)面の強度低下が避けられず、かつモルタル(仕上材)が剥離する可能性がある。
  3. 金物の偏心を生じることから、強度の低下が避けられない。

<2.外部からの補強   3.建物の内側から補強する>
建物の最も重要な外周の壁が補強でき、住んでいる方にも影響が少ないことから理想的な補強方法です

しかし、外壁側に空間がなく、外部から工事を行うことができない場合は、室内側から補強工事を行います。室内側からの補強は部分的に室内のリフォームにあわせて行うことができるメリットもあります。
つまり、リフォームにあわせて耐震補強を行うことで、費用の重複を避けることができるのです。
リフォーム検討の際は、あわせて耐震診断・構造調査も受けることをお薦めします。
あわせて、腐朽の調査も忘れずに行って、けっして腐った土台のままリフォームすることがないようにしましょう。
ご自身の家の耐用年数を延ばす機会をみずから失ってしまうことになります。

耐震補強方法(2) 耐震+制震で繰り返しの揺れ・余震に備える

現在では、耐震改修以外にも耐震改修+制震装置の設置で、繰り返しの揺れ・大きな余震に備える方々も増えています。
いわゆる耐震・制震・免震という3つの工法についてご紹介します。

耐震・制震・免震

制震構造についてより詳しくお知りになりたい方は株式会社アイジーコンサルティングへどうぞ>>

※資料提供:株式会社アイジーコンサルティング

壁の補強について

“壁の補強”は、ただ闇雲に強くするのでは改善されません。必ず、耐震診断から補強の必要な箇所を割り出し、的確な位置に的確な強度の壁を補強することが必要。補強方法は大きく分けて3つあります。

筋交いによる補強、面材による補強、開口部を減らして新しい壁を増やす

~木造住宅の壁の役割~

木造住宅の耐震性を検討するときは壁の役割が重要になります。
柱の役割は上部の重さを受ける役割が主になります。そして、地震や風圧などの建物に加わる横の力に対しては壁が役割を担います。
上記の【筋交い】と【面材(構造用合板等)】は、柱を押さえることで、簡単に倒れにくくする役割なのです。
このように筋交いや構造用合板などにより造られた壁を耐力壁といい、筋交いなどの入っていない弱い壁(雑壁)とにわけて考えます。
もちろん、雑壁も筋交いや構造用合板を入れて補強することで耐力壁にすることができるのです。

接合部・その他の補強について

家の安定性を考えるとき、平面的な安定性だけでは不足ということです。地震力は建物の横から加わる力であり、地震に強い建物をつくるには横から見ても安定感のある建物でなければなりません。表面的な美観や利便性を優先したメンテナンスだけではなく、建物の健全性と強さを確認しながらメンテナンス計画を進める必要があります。バランスを考えた補強とは、平面的・立体的視点が必要であると同時に壁の強さのバランスと基礎と柱の緊結が必要になります。

基礎と柱を緊結する方法【内付け・外付け】

ホールダウン金物を使用し、基礎と柱を直結します。
ホールダウンの金物は、『内付け』壁の中に金物を収めるもの、『外付け』壁の外側に設置するもの、2種類があります。

基礎と柱を緊結する方法【内付け・外付け】

~金物の役割~

建物の耐用年数を考えていく場合、劣化の進行が木材より接合部が先に進みやすいこと、また異種な材質のため緩んだり金物部分の『めり込み』が起こりやすいなどの欠点があります。
しかし、金物の助けを借りない限り、接合部の弱点を補うことは難しいのです。よって、正しい認識のもと条件(形状・強さ)にあった金物・接合部(釘・木ねじ・ボルト類)の選択(防錆性メッキなどの検討)が必要になります。

足元補強の必要性

足元補強とは、木造建物の外周の足元部分を補強することです。

この工法は、木造建物の柱脚部分(足元部分)に最も問題が多いことから考案されました。
特に既存の在来工法で建てられた建物の多くは、地盤の状況を考えずに基礎の設計をしているケースが多く、住宅金融支援機構(旧 住宅金融公庫)の仕様書通りに基礎の設計をしていても不同沈下を招いているケースをしばしばみかけます。

仕様書に基づいて基礎をつくるのではなく、現地における建物と地盤によって基礎の仕様を決めていかなければなりません。阪神淡路大震災以前に建てられた木造建物の多くは柱脚に釘や金物などによる接合がなされておりません。
あってもカスガイ程度で、阪神淡路大震災ではこれらの柱が土台から抜けてしまったケースが多くありました。
また、建物の土台廻りは腐朽・蟻害を受けやすいことから、築20年以上の建物では足元の補強をするだけで、耐震性を改善することが可能です。

このリフォーム方法は、既存建物耐震補強研究会が研究開発した方法のひとつです。
土台の劣化対策以外にも、アンカーボルトの補強・柱脚・筋交い端部の補強・座金の取り替え、建物の構造部分の柱脚部分の一体化を図るなどの補強を行います。これらの対策により、地震による数々の被害の改善、建物にねばりを持たせることで復元力をもたせる効果があります。

工事費用は、延床面積30坪二階建ての場合約100万円(税別)程度です。

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診断業者の選び方

信頼のおける事業者を選びましょう

最近ではリフォームに関するトラブルも増加しているため、注意が必要です。
耐震補強は、建築知識があり、「費用が安く」「効果が見込める」耐震補強の技術を持った業者を選ぶことが大切です。

要チェック 下記の項目に全てチェックがつく会社を選ぶことをおすすめします

※チェックの少ない会社とのご契約は控えたほうが安全です。

その会社に建築士(一級・二級建築士)が在籍している【耐震診断ができる】とその会社のホームページなどで明記されている【耐震改修】の施工実績が、その会社のホームページなどで公開されている会社案内や自社ホームページに【建設業許可番号】が明記されている会社案内や自社ホームページに創業年が書いてあり、創業から少なくても3年以上である【耐震補強】メニューに、壁の補強ができると明記されているその会社は、ご自宅から車で30分~1時間以内にある会社あなたを担当する営業マンは誠意を感じる方であるその会社は工事中も担当の方、もしくは監督がついてくれる工事の内容や日程など進捗状況を報告してくれるその会社は契約前に契約書を交わす会社である

信頼できる業者の場合

リフォーム工事の内容を契約前はもちろん、契約後もしっかり説明してくれます。またリフォーム工事で現場監督が付くことで、工事の進捗状況や問題点の改善対策もスムーズです。このように信頼できる業者とはぜひ、長いおつきあいをされることをお薦めします。我が家の状態をきちんと把握している業者に適切なタイミング(ほぼ5年ごと)でリフォームをお願いすることが、長期間にわたり安心・安全・快適に過ごす秘訣です。

一般的な業者の場合

リフォーム工事の内容や進捗状況を細かく報告しない場合もあります。
工事中も現場監督が付くことは少ないのですが、耐震改修工事など大規模なリフォームの場合は、現場監督による工事進捗状況の点検・報告を確約してくれる会社がより安心できるでしょう。
また、リフォーム工事は解体してみてはじめてわかる不具合も多く、工事着手後にやむおえず追加工事になる場合もありえます。消費者としてリフォーム知識をしっかり学び、事前に追加工事の可能性についても打ち合わせしておきましょう。

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