家を建てる計画時、まず最初に地盤状況を確認

東日本大震災では、かつて予想だにしなかった液状化現象などによる不同沈下被害やガケ崩れ、擁壁の倒壊が当初予想を越える規模であることがあきらかになりました。地盤調査とそれに応じた補強の重要性は戸建住宅でも認識されつつあったタイミングでの今回の震災。震源地に近い仙台や岩手では丘陵地の宅地で盛土の崩壊、擁壁の倒壊が多かったのですが、関東では液状化被害と津波被害が重なり、復旧の見通しも具体的対応策まで落とし込めないほどの被害になっています。

特に仙台や岩手では「造成宅地等規制法」が施工された1961年前後の基準で施工された造成地や擁壁での被害が甚大。
※仙台市青葉区折立(折立団地)などは仙台市都市整備局開発調整課から警戒区域と認定され立ち入りを制限されています。

液状化被害が甚大だった千葉県沿岸部、茨城県南部、千葉県北部付近では、揺れが継続した時間が2分～5分近くあったそうです。これは、建築物の実大震動実験(１分程度)や大規模建築物を対象とした液状化強度試験(20秒程度)で行われていた、《地震の揺れは長くても1分以内》という、いままでの地震の概念を大きく変えるほど、長時間の揺れだったのです。また、従来の地盤改良工事で重視されていた点は、建物本体の重さを支え、不同沈下(家が斜めに沈む)を避けるための対策。液状化被害や地震対策は重視されていませんでした。

では、今後これから土地から探す場合、また、土地があって家を建てる場合は、どのような対策を取れば良いのでしょうか？