住宅関連記事・ノウハウ

家を建てる計画時、まず最初に地盤状況を確認

地盤調査の重要性と震災の影響

東日本大震災では、かつて予想だにしなかった液状化現象などによる不同沈下被害やガケ崩れ、擁壁の倒壊が当初予想を越える規模であることがあきらかになりました。地盤調査とそれに応じた補強の重要性は戸建住宅でも認識されつつあったタイミングでの今回の震災。震源地に近い仙台や岩手では丘陵地の宅地で盛土の崩壊、擁壁の倒壊が多かったのですが、関東では液状化被害と津波被害が重なり、復旧の見通しも具体的対応策まで落とし込めないほどの被害になっています。

• 特に仙台や岩手では「造成宅地等規制法」が施工された1961年前後の基準で施工された造成地や擁壁での被害が甚大。
• ※仙台市青葉区折立(折立団地)などは仙台市都市整備局開発調整課から警戒区域と認定され立ち入りを制限されています。

液状化被害が甚大だった千葉県沿岸部、茨城県南部、千葉県北部付近では、揺れが継続した時間が2分～5分近くあったそうです。これは、建築物の実大震動実験(1分程度)や大規模建築物を対象とした液状化強度試験(20秒程度)で行われていた、地震の揺れは長くても1分以内という、いままでの地震の概念を大きく変えるほど、長時間の揺れだったのです。従来の地盤改良工事で重視されていた点は、建物本体の重さを支え、不同沈下(家が斜めに沈む)を避けるための対策。液状化被害や地震対策は重視されていませんでした。今後土地から探す場合、また、土地があって家を建てる場合は、どのような対策を取れば良いでしょうか。

これから土地から探す場合と、土地があって家を建てる場合の地盤対策について

地盤対策のポイントと注意点

まず、土地から探す場合について。土地購入後に地盤調査(スウェーデン式サウンディング試験／標準貫入試験)を依頼することはもちろんですが、地形を表す地名に由来する敷地に関する情報を事前に読み取ることが必要です。

液状化被害を避けるには、低湿地、干潟、低地を避けるのが賢明。地形を表す地名でも、低湿地を表す地名として江田・蒲田・野田など「田」がつく地名や井草・菅谷など「草」や「谷」がつく地名も、もともと低湿地だったところが多いようです。

砂州や干潟を表す地名は砂子・横浜・新潟など、「砂」「浜」「潟」がつく地名。もともと低地だったところは、碑文谷・祖師谷・奥沢など「谷」や「沢」がつく地名が多いのです。これらの地名が付く場所の土地購入を考える場合は、それなりの地盤改良工事費用を予算化しておいたほうが賢明です。

地盤調査の費用は、スウェーデン式サウンディング試験で4万程度(5箇所)。地盤改良工事は地盤の強さによって大きく異なりますが数十万円～数百万単位の工事費がかかります。土地があって家を建てる場合は、地盤調査会社に地盤調査を依頼し、正確な地盤調査データを調べること、並びに地盤改良工事内容をしっかり吟味することが重要です。予算との兼ね合いはもちろんですが、せめて指定された地盤改良工事は行うべきです。

基礎がしっかりしていれば建物の損傷がほとんどない可能性も高まります。建物が壊れなければ、たとえ不同沈下しても200万円～700万円程度の工事費で正常に復旧する可能性が高まるのです。

さらに、生活に支障が出る範囲の不同沈下の場合は建物に損傷がなくても、地震保険の対象になる可能性が高いようなので、条件が整えば地震保険の範疇で正常な生活を営める可能性が高いと考えても差し支えないでしょう。住宅エコポイントがもらえる住宅の断熱工事と組み合わせると、今年の夏はムダなエネルギーを使わずに、より快適に過ごすことができます。

このように、土木工学的な不同沈下防止対策を講じながら、一方では不同沈下が起きることを想定し、地震保険の範疇で修繕できる仕様を複数検討しながら選択する考え方も重要なことなのです。