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住宅関連記事・ノウハウ

建築家 天野 彰 家相が気になる?気にさせられる?

家づくりでは新しいインテリア等の費用も検討

マイホームを手に入れるには、土地や家の購入代金はもちろん、物件の事前調査費、各種手続きの申請費、仮住まいや引越の費用、購入後の税金など、マイホームの計画段階からはじまり、新居に入居してからその家を解体・除却するまで、固定資産税や火災保険料はもちろんのこと、5年毎に訪れる住宅設備機器の交換や建物のメンテナンスに至るまで、定期的マイホームの維持・管理に必要不可欠な費用の支出が続きます。また、新居には、できれば新しい家具や生活家電、カーテンや照明、インテリアグッズを揃えたくなるもの。これらを揃えていくと、住宅そのものの費用以外に、ゆうに100万円を超える出費ががかさみます。

フランスを本拠とする世界有数の金融グループBNPパリバの保険事業を担う、カーディフ保険会社が調査した住宅購入した未婚男女の意識調査(2017年)によると、住宅購入後の気持ち・行動の変化について、男性の41.2%、女性の62.3%が家具・インテリアにこだわるようになったと回答しています。家づくりの計画段階では新しい家具や新しい家電などを購入する余裕がなく、これまで使っていたものでがまんしようとお考えの方々も多いと思いますが、新居に住み始めたら、やっぱり新しいものがほしいと思うようになるということです。

カーディフ生命住宅購入した未婚男女の意識調査
こちらから外部リンク

注文住宅は、検討金額より膨らむことも想定して余裕のある資金計画が基本

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マンションや建売戸建て住宅に代表される、できあがった建物に値段がついている物件であれば、購入代金が大きく予算オーバすることはさほど多くありません。ただし、注文住宅については、いろいろな仕様をご自身で決めることができるので、各々の間取り・建物構造・仕様はご自身の希望でより高いグレードを望んでいくと、建物の価格はどんどん膨らんでいきます。営業担当が説明する坪単価を鵜呑みにして予算を組んだら、別途工事費の負担が膨らみ、結果として思い通りの家が建たなかった、ということもよくあります。

その場合、詳細にわたり仕様の変更を検討する時間が必要になりますが、いちど描いた夢の新居を、お金の現実に沿ってひとつづつ見直していく時間は、ことののほか辛い時間です。売り手ももちろん辛いですが、買い手(新居にお住まいになるみなさま)のほうがその辛さが、より身に染みることかと思います。

分類内容ポイント・目安
マイホーム取得に必要なお金の内訳
  • 本体工事費:約70%
  • 別途工事費:約25%
  • 諸費用:約5%
建物本体以外にも、外構や地盤改良などの別途工事費
登記・保険・税金などの諸費用が発生します。
支払いの内訳
  • 頭金:契約時の手付金など(新築・リフォーム・マンション購入時)
  • 残金:工事の進行段階や物件引渡し時に支払い
  • 諸費用税・登記費用など建物以外にかかる費用
  • その他費用
    • 火災保険料・取得後の税金
    • 土地購入費・土地関連の諸費用
    • 設計監理費(総工事費の10~15%程度)
工事や購入のタイミングで支払い時期が異なります。
手付金や諸費用も考慮して、
引渡し時に必要な現金額を把握しておくことが大切です。
マイホーム取得時の資金構成
  • 自己資金:20~30%
  • 住宅ローン(借入):70~80%
自己資金は手付金・諸費用・予備費を含めて準備。
住宅ローンで不足分を補うのが一般的です。

坪単価で比較はあくまで目安

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坪単価とは?比較の落とし穴と注意点

坪単価とは、床面積1坪あたりの工事費のことです。ただし、この坪単価の算出方法には明確なルールがなく、住宅会社によって計算基準が異なります。

比較項目内容注意点
床面積の基準施工床面積(ベランダ・車庫・小屋裏などを含む)または延床面積(部屋の床面積の合計)施工床面積で計算すると坪単価が安く見える傾向があります
設備費の扱いエアコンなどの設備費を含む会社・含まない会社がある設備費の有無で単価が大きく変わるため単純比較はできません
建物の大きさ小規模住宅でも単価が下がるとは限らない一定の固定費(人件費・設備費など)がかかるため

坪単価だけで判断できない理由

坪単価は、建物の大きさ・仕様・設備・設計内容によって大きく変動します。住宅会社の見かけの安さだけで判断するのは危険です。

費用項目おおよその割合内容
材料費約50%建材・住宅設備など。価格を大幅に下げるのは難しい。
人件費・設計費約50%大工・電気・内装・基礎工事などの職人費用、設計・監理費など。

無理な値引きは要注意

極端なコストダウンは、職人さんの人件費削減につながり、結果として施工品質の低下を招くことがあります。安い=得とは限らず、安すぎる=リスクと考えることが大切です。

住宅瑕疵担保責任と施工リスク

新築住宅には、構造や雨漏りに関する瑕疵(欠陥)への10年間の保証が義務付けられています。ただし、それ以外の部分は保証対象外のため、施工段階での無理な値引きや作業省略は将来的なリスクを高めます。

坪単価の数字だけでは、住宅価格の正確な比較はできません。どの項目にどの程度の費用がかかっているのか、内訳と施工内容を確認することが、納得できる家づくりの第一歩です。

坪単価の本当の意味と注意すべきポイント

坪単価とは、床面積1坪あたりの工事費を示す目安です。 しかし、明確な計算基準が決まっていないため、住宅会社ごとに算出方法が異なります。 そのため、単純に坪単価が安い=お得とは限りません。

比較項目内容注意点
床面積の基準 施工床面積(ベランダ・車庫・玄関ポーチ含む)や
延床面積(部屋部分の合計)など、会社により異なる。
施工床面積を使うと、見かけ上の坪単価が安く見える。
設備費の扱いエアコンなどの住宅設備を含む場合と含まない場合がある。同じ坪単価でも、設備を含むか否かで費用が大きく異なる。
建物の規模建物が小さくなるほど、坪単価は上がる傾向にある。狭小住宅だからといって、必ずしも安くなるわけではない。

住宅の工事費のうち、約50%が材料費、残り約50%が人件費や設計費・監理費です。 多くの職人さんや専門業者は、住宅会社の社員ではなく、外部の職人・個人事業主が担っています。 そのため、安さを追求すると、結果的に職人の労働環境や品質に影響が出る可能性があります。

費用区分割合(目安)内容
材料費約50%建材・住宅設備など。
価格を大きく下げるのは難しい。
人件費・設計費など約50%大工・電気・内装・設備工事などの職人費用。
無理な値引きは品質低下の原因に。

たとえば、職人さんが1日20,000円で請け負っていた仕事を、 取引先の要望で5,000円に下げざるを得なくなったとしたらどうでしょうか。 交通費や社会保険料、税などの支出は減らないため、結果的に赤字でも受けざるを得ない状況になります。 これが続けば、当然モチベーションは下がり、工事品質の低下につながります。

新築住宅では住宅瑕疵担保責任保険が義務付けられていますが、 その保証範囲は構造や防水部分に限られます。 その他の細かな部分の手抜きや仕上がり不良は、この保険の対象外となるため、 安さだけを重視した契約はリスクが高いと言えます。

主な別途工事費の内訳

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別途工事内訳
解体工事もとの住宅の取り壊し費用を指します。建て替えの際には、取り壊し費用はもちろん、不要物の分別処理費やリサイクル費用もかかります。解体の依頼は、解体後に家を建てる施工会社に依頼したほうが、コスト的にも業務効率的にも大きなメリットがあります。
地盤改良工事建物の重さを支えられないような軟弱地盤の場合に必要となる工事です。家を建てるにあたって最も重要な工事のひとつです。傾斜地などでは、土留めや崖を支える擁壁(ようへき)工事も必要になる場合があります。
外構工事門扉まわり、カーポート、植栽(植え込み)などの工事全般を指します。
冷暖房設備工事エアコンなどの空調機器の購入・設置工事をはじめ、床暖房など暖房設備の購入費と設置工事費を指します。壁にかけるエアコンなどは、入居してから取り付けても大丈夫です。
ガス工事ガス管の引き込みやメーターの設置などを指します。ガス工事は指定業者が行う必要があるため、別途工事費に計上されます。
照明器具工事照明器具の取り付けを依頼した場合にかかります。もちろん、照明器具の購入にも費用がかかります。入居後に自分で照明を取り付ける場合、取り付け工事費はかかりません。
設計費・監理費設計を専門家に依頼した場合にかかります。監理とは、設計図通りに工事が行われているか、図面や現場で確認することを指します。設計事務所に設計を依頼した場合、監理はその設計事務所が行います。

マイホームに関するお金に関していかがだったでしょうか。検討することが多いとは思いますが、建売住宅と違って、注文住宅には建売にはないこだわりと愛着のあるお家づくりができるかと思います。

【まとめ】坪単価の比較はあくまで目安に

坪単価はあくまで参考値であり、家の大きさ・建材・設備・職人の技術などで大きく変動します。 単純な坪単価比較ではなく、住宅会社ごとの見積もりの内訳を確認することが大切です。 正しい知識をもとに価格を理解すれば、納得できる住まいづくりができます。

坪数×坪単価=建築工事費ではないので注意別途工事とは、水道・ガス・電気などを引き込む屋外工事費、エアコンや床暖房などの購入と設置工事にかかる冷暖房設備工事費、門戸まわり・カーポート・隣地との境界に張るフェンスや植え込みなどにかかる外構工事費、照明器具の購入や取り付けにかかる照明工事費はもちろん、もともとあった住宅を取り壊す費用である解体工事費、建物を支えるにあたり地盤が軟弱だった場合に必要となる地盤改良工事費があります。

また、建物の設計と現場監理を建築家などの専門家に依頼した場合に必要となる設計費・監理費があります。建築工事費とは直接建物を建てるためにかかる費用を指し、本体工事費+別途工事費+設計監理料ということになります。

カタログや広告に掲載されている3.3m2(1坪)当たり◯万円などという表現は、ほとんど本体工事費を指しているケースです。別途工事費などは含まれないことから、それだけでは家は建てられません。さらに、工事費以外にもさまざまな費用がかかることから、たとえば《30坪の家がほしいから30坪×坪単価の金額を用意すれば大丈夫》と考えている限り、残念ながらずっと家を建てることはできません。

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建築家 天野 彰建築家 天野 彰

建築家 
天野 彰

岡崎市生まれ。日本大学理工学部卒。
「日本住改善委員会」を組織し「住まいと建築の健康と安全を考える会 (住・建・康の会)」など主宰。住宅や医院・老人施設などの設計監理を全国で精力的に行っている。TV・新聞・雑誌などで広く発言を行い、元通産省「産業構造審議会」や厚生労働省「大規模災害救助研究会」などの専門委員も歴任。著書には、新刊『建築家が考える「良い家相」の住まい』(講談社)、『六十歳から家を建てる』(新潮選書)『新しい二世帯「同居」住宅のつくり方』(講談社+α新書)新装版『リフォームは、まず300万円以下で』(講談社)『転ばぬ先の家づくり』(祥伝社)など多数。

 一級建築士事務所アトリエ4A代表。

 一級建築士天野 彰 公式ホームページ
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