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住宅関連記事・ノウハウ

住生活コンサルタント 早坂淳一 ネクスト・アイズ株式会社【快適な省エネトレンド】エアコンの普及率は、約85%

1 家庭用エアコンの普及率は、約85%

家庭用エアコンの普及率は、約85%

かつてなく厳しい残暑が続いていますね。さて、インターネットコムとgooリサーチが8月13日に発表した「第6回:家電に関する定期調査」で興味深いレポートが掲載されていました。今回の調査対象は全国10代~60代以上のインターネットユーザー1,041人

家電に関する定期調査結果

男女比は男性52.8%、女性47.2%

年齢別

年齢別

  • 10代16.2%
  • 20代18.0%
  • 30代21.2%
  • 40代16.2%
  • 50代15.9%
  • 60代以上12.4%

結果

結果

  • 冷蔵庫・冷凍庫 95.2%(991人)
  • 洗濯機 94.4%(983人)
  • 電子レンジ・オーブンレンジ 92.2%(960人)
  • 掃除機 91.8%(956人)
  • エアコン 84.8%(883人)

直近1か月間に購入した製品すべて

  • 地デジ対応テレビ 6.2%(65人)
  • ノートパソコン 3.0%(31人)
  • エアコン 2.5%(26人)
  • 冷蔵庫・冷凍庫 2.3%(24人)

となっています。84.8%(883人)のユーザーがエアコンを所有しており、883人のうちの26人 2.9%が、最近買い換えたことになります。この所有率は非常に高いと考えても差し支えないか、と思います。

全回答者に対して、「エアコン」を今年の夏以降年内に購入する予定があるかどうかの設問にたいして結果

  • ・すでに購入 5.0%(52人)
  • ・これから購入する 3.9%(41人)
  • ・壊れたら購入する 18.3%(191人)

エアコンの省エネ性能は、10年以上前と比較して格段の進歩を遂げています。また、住宅性能(気密・断熱)の向上に伴い、逆にエアコンを断続運転させた方がかえって消費電力が増える可能性が高いこともあります。私自身が高気密・高断熱住宅で数ヶ月にわたって調査したところ、断続運転の方が明らかに電気料金が高かったのです。もちろん各々の住宅性能によっては、連続運転によって電気料金が上がる可能性もありますがなにより、首都圏での今年の夏はエアコンなしでは熱中症にかかる可能性が高くなるほどの猛暑です。加齢とともに暑さへの感覚が鈍くなることが、本人の自覚なく重度の熱中症にかかる危険性も示唆しています。

そういった意味でも、加齢とともに住宅の断熱・気密性能を向上させる工事とあわせて家庭用エアコンを更新し、可能であれば連続運転で室内の温度を下げることが、夏場の健康維持にあたってより良い方法である、と想定できると思います。住宅エコポイント制度を上手に活用し、お住まいの家の断熱・気密性能を向上させ、家庭用エアコンも更新してしまうのが、現時点で最もおトクで快適な住まい方なのではないでしょうか。

室内の温熱環境対策を考えていかないと熱中症や循環器系疾患、脳疾患を発症する可能性が否定できなくなりつつあることも、リフォームを計画する時にあわせて考えなければいけない時代になってきたのかもしれません。

2 ITで『快適な省エネ』を目指す住宅技術トレンド

ITで『快適な省エネ』を目指す住宅技術トレンド

2011年度の住宅技術トレンドを観る時期として、実はこの時期は最適です。いわゆるパッシブ技術(受動的)な技術に則った住宅の技術開発が頭打ちの傾向を示しているなか、先月からアクティブなエネルギー制御技術を積極的に活用した住宅が矢継ぎ早に発表されています。

最右翼は大和ハウス工業が発表したLiイオン2次電池や太陽電池を搭載した住宅。発表によりますと、2011年春ごろにには一般発売するとのことです。太陽電池による電力を蓄電池に充電して効率的に活用することで、CO2排出量や光熱費を大幅に削減するようにしており、宅内の家電機器やLED照明などの電力を制御するHEMS(home energy management systems)も導入しています。

各電力会社では以前から危惧されていたことなのですが、太陽光発電などの自家発電では逆潮流といって自家発電側の電力が多くなるとその余剰電力を電力会社線側に戻していく仕組みを導入(いわゆる売電)していますが、同じ系統に接続されている他の需要家へ悪影響を及ぼさないようにするため、電力品質を一定以上に確保しなければなりません。電気を使う側から考えてみると電圧や周波数がちょこちょこ変わるようなコンセントの電気では、とてもPCや家電品を安心して使うわけにはいきません。ところが各世帯への太陽電池の普及が進んでいくと、この制御がどんどん難しくなっていきます。このままでは電力系統が不安定となってしまいます。となると、スマートグリッドという街単位のインフラ技術で解決する方法もありますが、現状の太陽電池などでの発電分買い取り制度は長く続かないとみると、エネルギー安定供給のための規制というが自然な考え方です。

このため、個々の住宅でもエネルギーを安定して自給自足できる仕組みを整えていくことも、あらかじめ考えていく必要があるのでは?と考えています。大手ハウスメーカーでは主に住宅エネルギー自給自足のインフラとして固定蓄電池を活用していますが、他の企業ではプラグインハイブリッド車や電気自動車も蓄電池として採用している例もあります。このエネルギー収支を街単位で制御する技術としてIT企業ではスマートグリッドという仕組みを開発していますが、このエネルギー制御を一棟の住宅で完結させる仕組みとして重要な位置づけを占めるのがHEMSという技術。HEMSは、太陽電池の出力や蓄電池の充電状態、部屋ごとの電力利用量、エアコンやLED照明のスイッチ機能などをホーム・サーバーで管理しています。たとえば、大和ハウス工業では「住宅API」という制御技術を開発しています。

実証実験では「iPhone」に住宅APIを搭載することで、エアコンの温度設定やLED照明のオン/オフを変更できるようになっています。ホーム・サーバーには、Java仮想マシン環境の上で動作するミドルウエアとアプリケーション・ソフトウエアのフレームワーク仕様を構築。ホーム・サーバーとエアコンを有線LANで接続し、エアコンには「エコーネット(ECHONET)」規格に対応したIP変換器を取り付けています。

HEMSに外気温を測定する温度センサを搭載。外気温と室内温度の差によって居住者に窓を開けるタイミングなどをアドバイスする機能も設けています。これは、通風により室内温度を外気温に近づけ、その後エアコンの始動を促すことで、使用電力量を抑えることができる仕組みとのことです。自動車では常識ですが、お盆明けで家に帰ったときのあの不快感。いきなり家じゅうのエアコンを全開にして冷やすより、まず、窓をあけて室内に風を通してからエアコンで冷やすほうが、使用電力量は間違いなく少なくて済みます。気になる実売価格ですが、主なハウスメーカーで考えている価格帯は、既存の住宅商品と比べても高価にならない「実売レベル」が目標とのことです。

私もこちらに越してきて室内で熱中症になりかけましたが、省エネのためにはエアコンや扇風機を使わないという『我慢の省エネ』ではなく、自然エネルギーを上手に使ったパッシブ制御とあわせ最新のITを活用したアクティブ制御技術によって家全体の快適=安全性能を維持することで、熱中症や循環器系疾患、そして脳疾患の心配なく、安心して末永く暮らせる幸せを思い描いてみるのも良いのかもしれませんね。

3 節約疲れ”から消費活動が再開-20型未満の薄型テレビ需要が拡大

先日、家電エコポイント・住宅エコポイントの延長が閣議決定されましたが、家電量販店における薄型テレビの動きで、興味深い傾向が顕れているようです。BCNが9月8日に発表した「BCNランキング」の分析結果によると、薄型テレビ市場において、8月は販売台数ベースで前年同月比63.5%増、販売金額ベースで同19.4%の増となっているそうです。台数ベースの伸率と販売金額ベースの伸率に大きな乖離がある理由として、私は単純に薄型テレビの店頭販売価格が下落したことか、と考えておりましたが現実の動きはそれだけではないようです。まず、台数ベースと金額ベースの伸率が大きく違う理由として、薄型テレビ全体の平均単価は4月以降下落傾向にあるそうです。

主な要因として、単価下落の原因は平均単価の安い20型未満のサイズを2台目として購入する人が増えているからだといいます。実際に薄型テレビ全体を画面サイズ別でみると、20型未満は販売台数ベースで前年同月比98.6%増、販売金額ベースも同67.2%増となっています。BCNアナリストの道越 一郎氏によると、薄型テレビ市場が好調である背景には、家電エコポイント効果のほかにも、リーマンショック以降の緊急事態が一段落したことが考えられるそうです。政府の発表によると、賃金指数が前年と比べてプラス圏を推移しており、消費総合指数も2010年に入り活発化しているといいます。この理由は、「これまでの“節約疲れ”から消費活動を一部再開している」と分析。ただし「昨今の円高株安の流れが今後マイナスに影響する恐れもある」と付け加えています。 さらに、家電エコポイントの期間が1年間延長になったことを受け、家電量販店における家電エコポイント対応の販売ピークについても再考を要する状況になっているそうです。家電量販店での通常の販売ピークは通常、3月と7月、12月。(住宅とは異なります)道越 一郎氏によると、「年度や会計上の都合だけでなく売れ行きをみながら終了すべき」とのことです。家電量販店の商品動向は、住宅を買いたい/建てたい方々の消費傾向を後追いで示すいわゆる『遅行指標』といっても差し支えないものです。その理由は、家を建てたり家を買うと、エアコン・冷蔵庫・テレビを買い換え、買い足しする方々が多いことから来ています。

最近では、エアコンや冷蔵庫、洗濯機などの省エネ化によって、エアコンや冷蔵庫、そして洗濯機を買い換えることで、高性能な住宅を建てる、買うことで得られる光熱費の削減効果以上に大きな光熱費削減効果をもたらします。廃棄にかかる手間ひまとエネルギーコストが『エコ』ではない、という指摘もありますが、適切なリサイクルによって得られる資源と買い換えによる省エネ効果を考えると、可能であれば、家を建てた際に家電を買い換えしてしまったほうが快適、ということもあるでしょう。

また、現在家づくりをお考えの方々にとって、たとえば家電量販店の売上傾向にみる『遅行指標』は、今後の住まいにおける間取りのコンパクト化を示す可能性を考えるきっかけになるかもしれません。少なくても、余計なモノがないコンパクトな住まいであれば、大画面の薄型テレビがどうしても欲しい、という理由にはならないと思いますし、家がコンパクトになるとそれだけ新築の建築費は安価になります。
※住宅性能、設備仕様によって建築費は前後します。

そのあと、永遠のように思える住宅ローンの支払いが始まりますが・・・ (苦笑)ライフプランをしっかり組みながら、エコポイントを上手に活用し、月々の光熱費を削減することで、読者の方々が少しでも『豊かな暮らし』ができれば、と心から願っております。

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住生活コンサルタント 早坂淳一住生活コンサルタント 早坂淳一

住生活コンサルタント 
早坂淳一
ネクスト・アイズ株式会社

大手百貨店にてクレジットカード事業の立ち上げやポイントカードシステムの運用、全店販促支援システムの運用、売場リニューアルブロジェクトなど、新規事業を中心とした業務に従事。 その後、携帯キャリア店舗改善プロジェクトや不登校児童・生徒活動支援プロジェクト、工務店支援プロジェクトに従事したのち、工務店にて営業を経験し、現在は第三者機関ネクスト・アイズにて、住宅コンサルタントとして活躍中。

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