住宅関連記事・ノウハウ

地盤への関心と家づくりとは

地盤への関心の高まりと調査の重要性

最近、よく質問されることのひとつに、地盤に関する話があります。

地盤というものは、地面から下の状況なので、目に見えずわかりにくいことはご承知のことかと思いますが、戸建住宅については明確な基準がないことから、施工会社の対応にもばらつきがあります。被災した東日本はもちろんのこと、全国的に地盤に関する関心が高まっているにもかかわらず、施工会社の対応や説明が専門的でわかりにくいことから、結果として多くの生活者が地盤に関して不安を抱いたまま、家づくりをすすめる結果になっています。

業界誌の新建新聞社が、これから注文住宅を建てる計画を持っている方を対象とした独自調査によると、地盤調査の結果を重視する・ある程度重視する方々は東日本被害あり地域で86.2%／東日本被害なし地域で89.4%／西日本で83.8もの方々が、地盤調査の結果について重視しています。

そのアンケート結果をはじめ、弊社に家づくりのご相談をされる方々からのお話を集約していくと、大きな傾向が浮かび上がってきます。

これから家を建てようとする方々は、地盤について長年にわたり勉強しているわけではありません。

強固な地盤はいったいどのような地盤を指すのか。もし、強固ではない地盤だとすれば、どうすれば家を建てても安心な地盤になるのか。いままでの消費行動からの経験知といった、比較検討できる材料がありません。

企業に求められること

住宅地盤の調査・施工の必要性

企業が求められること。それは住宅地盤の調査・施工です。国の指針として、2001年7月2日に公布された建築基準法国土交通省告示1113号で示されている地盤の許容応力度を定める方法はあります。

戸建住宅における液状化評価法や地盤の安全性のライン・その対策法が具体的に示されていないため、法的には設計者の判断に任されているのが現状なのです。本来であれば、東日本大震災による被害を受け国交省や建築確認機関が何らかの指導をするのかが注目されるところですが、私が調べた範疇では最新の技術基準は2011年5月にNPO住宅地盤品質協会から発行された住宅地盤の調査・施工に関わる技術基準書が最新でした。

その結果、生活者の不安が具体的な声として、以下のようなコメントに顕れます。

消費者の不安と要望

昔、その土地が何だったのかわからない・基本的な知識がないので不動産業者や建築士の話についていけないなど、自分が土地を探して家を建てようとしたときに、必要とする情報が把握できない不安が強いのです。

このような傾向は、既に土地を持っている方も同様です。取得済みの土地の地盤調査費用がわからない・地盤改良費用がわからないといった疑問・不安もあります。それらの不安をうけた要望としてあげられたのが、古地図や地名から購入を検討している土地が以前どんな土地であったか知りたいといった、その土地の歴史的な情報に基づいた判断の根拠。

それらの不安をうけた要望としてあげられたのが、古地図や地名から購入を検討している土地が以前どんな土地であったか知りたいといった、その土地の歴史的な情報に基づいた判断の根拠。

ハザードマップの活用

国土交通省ハザードマップポータルサイトこちらから(外部リンク：国土交通省)(全国各地の自治体ハザードマップを観ることができます)

弊社のご案内

もちろん、弊社でも不動産物件調査を通じて、ハザードマップの解説や周辺地域の歴史や変遷の調査も行っております。お気軽に下記よりご相談くださいませ。

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