住宅関連記事・ノウハウ
2026年3月1日(日)
“節約疲れ”から消費活動が再開-20型未満の薄型テレビ需要が拡大
はじめに
先日、家電エコポイント・住宅エコポイントの延長が閣議決定されましたが、家電量販店における薄型テレビの動きで、興味深い傾向が顕れているようです。
BCNが9月8日に発表した「BCNランキング」の分析結果によると、薄型テレビ市場において、8月は販売台数ベースで前年同月比63.5%増、販売金額ベースで同19.4%の増となっているそうです。台数ベースの伸率と販売金額ベースの伸率に大きな乖離がある理由として、私は単純に薄型テレビの店頭販売価格が下落したことか、と考えておりましたが現実の動きはそれだけではないようです。
まず、台数ベースと金額ベースの伸率が大きく違う理由として、薄型テレビ全体の平均単価は4月以降下落傾向にあるそうです。主な要因として、単価下落の原因は平均単価の安い20型未満のサイズを2台目として購入する人が増えているからだといいます。
実際に薄型テレビ全体を画面サイズ別でみると、20型未満は販売台数ベースで前年同月比98.6%増、販売金額ベースも同67.2%増となっています。BCNアナリストの道越 一郎氏によると、薄型テレビ市場が好調である背景には、家電エコポイント効果のほかにも、リーマンショック以降の緊急事態が一段落したことが考えられるそうです。政府の発表によると、賃金指数が前年と比べてプラス圏を推移しており、消費総合指数も2010年に入り活発化しているといいます。
この理由は、「これまでの“節約疲れ”から消費活動を一部再開している」と分析。ただし「昨今の円高株安の流れが今後マイナスに影響する恐れもある」と付け加えています。
さらに、家電エコポイントの期間が1年間延長になったことを受け、家電量販店における家電エコポイント対応の販売ピークについても再考を要する状況になっているそうです。家電量販店での通常の販売ピークは通常、3月と7月、12月。(住宅とは異なります)道越 一郎氏によると、「年度や会計上の都合だけでなく売れ行きをみながら終了すべき」とのことです。
家電量販店の商品動向は、住宅を買いたい/建てたい方々の消費傾向を後追いで示す、いわゆる『遅行指標』といっても差し支えないものです。その理由は、家を建てたり家を買うと、エアコン・冷蔵庫・テレビを買い換え、買い足しする方々が多いことから来ています。さらに、最近では、エアコンや冷蔵庫、洗濯機などの省エネ化によって、エアコンや冷蔵庫、そして洗濯機を買い換えることで、高性能な住宅を建てる、買うことで得られる光熱費の削減効果以上に大きな光熱費削減効果をもたらします。
廃棄にかかる手間ひまとエネルギーコストが『エコ』ではない、という指摘もありますが、適切なリサイクルによって得られる資源と買い換えによる省エネ効果を考えると、可能であれば、家を建てた際に家電を買い換えしてしまったほうが快適、ということもあるでしょう。
また、現在家づくりをお考えの方々にとって、たとえば家電量販店の売上傾向にみる『遅行指標』は、今後の住まいにおける間取りのコンパクト化を示す可能性を考えるきっかけになるかもしれません。少なくても、余計なモノがないコンパクトな住まいであれば、大画面の薄型テレビがどうしても欲しい、という理由にはならないと思いますし、家がコンパクトになるとそれだけ新築の建築費は安価になります。※住宅性能、設備仕様によって建築費は前後します。
そのあと、永遠のように思える住宅ローンの支払いが始まりますが(苦笑)ライフプランをしっかり組みながら、エコポイントを上手に活用し、月々の光熱費を削減することで、読者の方々が少しでも『豊かな暮らし』ができれば、と心から願っております。
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