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耐震補強研究所株式会社 代表取締役 大津 紀一 【耐震補強・匠の知恵】第一章・木を活かしてこその木造建築

復興支援・住宅エコポイントでおトクな新築・省エネリフォームを

次に、大震災を契機としてリフォームに対する意識は高まっていて、特に被災地を抱える北海道・東北や関東、そして東海地震や浜岡原発問題等のリスクを抱える中部エリアは6割以上と高い結果となっています。また、全体の1/3以上の方がすでにリフォームした親族や知人の影響を受けたと回答しています。

省エネリフォームに対する意識が震災を契機に変わった大きな理由として、震災そのものの影響はもちろん、計画停電や原発問題が影響を及ぼしたことは間違いありません。さらに、今年の冬は今夏以上に大幅な節電を進めていかないと今夏以上の電力不足に陥ることも予測されています。

家のなかで、暑さのあまり熱中症に陥ることも問題ですが、冬の寒さについても最悪の場合低体温症を引き起こす可能性がありえること。これは、東日本大震災でお亡くなりになった方々で、低体温症が直接のきっかけとなった方もいらっしゃったことからきています。

また、これからの住まいでは、できる限り消費エネルギーを減らして光熱費を削減しつつ、真冬でも、真夏でも、快適に節電できることが良いに決まっています。今回のアンケートでは、75.0%の方が予算を増額してでもより省エネ効果の高い商品を採用したリフォームを行いたいと考えており、省エネリフォームに対するこだわりがうかがえます。

今回の、復興支援・住宅エコポイントは省エネ改修や耐震改修に軸足が移っておりますが、この国の施策の方向性を上手に捉えて、少しでもおトクな新築・省エネリフォームを検討するのも良いでしょう。

耐震補強研究所株式会社 代表取締役 大津 紀一耐震補強研究所株式会社 代表取締役 大津 紀一

耐震補強研究所株式会社 代表取締役 
大津 紀一

耐震補強研究所株式会社

 大工上がりの工務店経営者、耐震補強研究所株式会社の大津と申します。
 木造建築の世界は封建的で進歩も変化もないまま、親方の指導の元で修行しています。木造建築の施工一筋35年の筋金入り工務店経営者である私が、35年にわたる経験のなかから感じた疑問を解決するため、地震による倒壊を防ぐ金物《耐震補強三角火打金物》と、国土交通大臣認定、(財)日本建築防災協会・住宅等防災技術評価を取得、特許取得(特許第3569893号、特許第3673868号)を経て、木造住宅の耐震性を高める工法《耐震セイフティ工法》を完成させました。
 《耐震セイフティ工法》が、木造建築物にお住まいの方々の安全と財産を守ります。

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