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将来を見越した二世帯住宅の計画は完全分離型が最適

二世帯住宅に住み始める時期によりますが、遅かれ早かれ親世帯は亡くなり、住宅の片方が空き家になることは避けられません。住み始めたときからそうしたことを予想して、将来親が亡くなってから賃貸住宅として他人に貸すため完全分離型二世帯住宅を検討する方も多いのではないでしょうか？

そうした場合、完全分離型二世帯住宅であれば、空き家になった後でも、ちょっと手直しをするだけで賃貸に出すことができます。

しかし共用型二世帯住宅では、そううまくいきません。共用型二世帯住宅にそのまま住み続けるには広すぎて無駄なスペースが多くなるでしょうし、おおがかりなフルリフォームをして完全分離型二世帯住宅として人に貸すためには、たいへんな費用と手間がかかります。
それに、こうした問題か発生する大半の二世帯住宅は、親世帯がまだ若いうちに同居をはじめているケースが多いので築年数がかさんでいます。そのままでは、住宅の耐震性や耐用年数からも、おいそれと他人に貸すわけにはいきません。
したがって、共用型二世帯住宅の場合、世帯を分離する工事や大がかりなリフォーム、場合によっては建て替えが必要になります。

そういった点を踏まえると、初期の建築費用が1.5倍～2倍以上になるとはいえ、完全分離型二世帯住宅で建築計画を進めたほうが、後々の有効活用に負担がかからない、ともいえます。

このように、二世帯住宅は親・子で［シェアする］以外に、節税対策として有利な面があります。しかし、二世帯住宅の計画は、親世帯と子世帯の心理的距離をきちんと間取りに反映させることをはじめ将来の活用方法や毎年の税金対策に至るまで、計画段階からしっかり検討しておく必要があります。

二世帯住宅の新築・建て替えにあたっては、事前に専門家に相談しながら計画を進めていくことをおすすめします。

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