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天野彰～同居を改めて考える(1)　二世帯住宅はどうなった？

―「二世帯住宅」は住みやすいか？―

　今の家を「減築」して老後の生活を小さくして、空いたスペースや土地に子ども夫婦を住まわせるか家を建てさせる。そんな広さのある家は多いのです。「減築」は今の家の間取りを整理し縮めるリフォームです。その縮めることに意義があるのです。
　かつて「二世帯住宅」なる同居の家づくりの現場で連呼されました。が、なぜか最近はあまり言われることがないのです。確かに一時はハウスメーカーの売り文句のように囃されたのです。最近は「同居」と言う言葉さえあまり言われなくなりました。いったいどうしたと言うのでしょう？
　答えは簡単です。二世帯住宅を建てた人たちからあまり評判が良くなかったからです。一、二階上下にきっちり分けて外階段で住めば勝手気ままな同居ができるなどと言う、極めて安易なコンセプトのものだったからです。そのため親子間にもめ事が絶えず、ついには訴訟にまで発展することも多いのです。当然その支払いやクレームでメーカーも困り果てたのです。

　そもそも親子の「同居」を“親の安心、老後不安の解消”、子の側は“土地を手に入れなくとも親の土地に家が建てられ費用もかからない”などと言う極めて合理的な思想の上に立ちそれを売りにしていたことに問題があったのです。
　しかし、高齢化社会が言われ始め「同居」、「二世帯住宅」ブームに乗じて、メーカーはじめ住宅供給者は大いなる繁栄をしたこともまた事実なのです。これは多世帯住宅やアパート併用住宅、さらには林立するマンションなどの分譲の家づくりにも大きな影響を与えたのです。

　まさしく親子が一緒に住むこと、共同で住むことの意義と姿勢を持つことを醸成することなく、売り込み、建てるだけ建てたハウスメーカーやデベロッパーに大いなる責任が問われることになるのです。
　住む側も親子共々が一緒に住むこと、同居の意義と責任を考えることだと思うのです。そうです。同居は日本の住まいのカタチ。家族の原点で、日本の文化でもあるのです。

写真：白川郷の大家族合掌造りのカタチと知恵（撮影：天野 彰）

　分譲マンションついても、共同の住まいを分譲で売ること、区分所有法自体にも疑問を感じるのです。一体その「権利」と「所有」とは何かを根本から考えることです。

イラスト：住む権利と本当の所有の共同住宅の提案のフレームコロニーです。フレームは権利、家は所有のユニット住宅です。（天野 彰）

　まずは。親子が“共同で住む”「同居」について考えてみましょう。

（お知らせ）
前回よりお話しの「建築再生展示」を6月1日（水）～3日（金）ビッグサイトにて開催。【コ・ベネフィット型のリフォーム】本当の家づくり？マンションの改修などが展示されます。