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住生活コンサルタント 早坂淳一 ネクスト・アイズ株式会社住宅性能で外せない耐震性能を向上させる《制震》《免震》とは?

前回は、住宅性能でも災害に強い家を建てる上で重要な「耐震性能」について解説しました。今回は、住宅の耐震性能をさらに向上させる技術である《制震》《免震》について解説します。
(前回のコラムはこららから)

《制震》は地震の揺れを吸収する構造、複数回にわたる大きな揺れも低減できる!

《制震》とは、建物内部にダンパー、粘弾性体テーブなどの制震部材を組み込み地震の揺れを吸収する構造です。

制震構造が生きるのは、そもそも強靭な耐震性の高い構造があってこそ。耐震性の高い構造の家では、一度の本震で建物の全壊や半壊は免れることができます。ただ、本震前後で起きる度重なる地震(余震)や、期間の経過に伴う構造部分劣化(例:木痩せ)で建物が緩むと、建物が地震波と共振して大きな損傷を受ける可能性が高まります。

そこで、大震災の前後に起きる余震や構造材の経年劣化に備えるため、新築のときに検討しておいたほうが良いのが《制震》なのです。
なお、《制震》については、《免震》と比較して低コストであることから、予算の許す限り制震部材を組み込んだ住宅にすることで、複数回にわたる大きな揺れが起きたとしても、建物のダメージを低減できる可能性が高まります。

《制震》のデメリットは、現在の地震保険の基準では《制震》装置など組み込んでいるからといって、地震保険の割引対象にはならないこと。地震保険の保険料割引は、耐震等級による割引(耐震等級3で50%割引)が主。よって、希望の間取りと耐震等級のバランスに配慮しながら、いろいろな制震技術を組み合わせ、万が一お住まいの地域で大きな地震が発生したときに備えておくのがおすすめです。

《免震》は地面だけが揺れ建物に伝わらない地震対策に理想的!

続いて《免震》について解説します。《免震》とは、ベアリングや積層ゴムなど地震の振動エネルギーを緩衝させる素材を、主に建物の下に設置する構造です。建物と地面との間に免震層を介在させることで、地面の揺れから建物が大きく揺れることが免れるようにする技術です。つまり、住宅は宙に浮いた状態で地面だけが動くという、地震対策として理想的な工法です。

《免震》のもつメリットは、地面の揺れが建物に伝わらないことから、建物の損傷・家具の転倒などを最小限に抑えることができること。そして、建物がほとんど変形しないため、本来の耐震性を維持できることです。地震保険料は、耐震等級3と同様、50%の割引となります。

ただし《免震》には大きなデメリットもあります。まず、設置費用が制震装置と比較して非常に高いこと。また、建物が地面に固定されていない、という地震に対して有利な技術の副作用として、小さな地震や台風などで家が動く可能性があるのです。結果として、建物が動いてしまう分、建物の周囲を空けておく必要があったりと建物に設置するにあたって、さまざまな制約条件があります。

震災に備えた家づくりのポイント

来たるべき大震災に備え、これら3種類の工法のなかから、ご自分の希望と予算にあったものを検討しましょう。また、地震のあと72時間以内に起きる火災については、火災保険の対象にならず地震保険にて補償されることになりますが、地震に伴って発生する可能性が高い火災については、上記の3種類の工法によらず建物そのものの耐火性能や地震後にきちんと電気を遮断する方法などで備えるようになります。

震災に備えるには、建物の耐震性能だけではなく、発生したあとの安全対策、震災発生後の補償、防災備品や震災発生後の食料・日用品のストックも含め、広い視野で検討することをおすすめします。

※こちらの記事に掲載している内容は、2020年1月1日時点の情報です。実際に計画を進める段階で最新の情報をご確認ください。

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住生活コンサルタント 早坂淳一住生活コンサルタント 早坂淳一

住生活コンサルタント 
早坂淳一
ネクスト・アイズ株式会社

大手百貨店にてクレジットカード事業の立ち上げやポイントカードシステムの運用、全店販促支援システムの運用、売場リニューアルブロジェクトなど、新規事業を中心とした業務に従事。 その後、携帯キャリア店舗改善プロジェクトや不登校児童・生徒活動支援プロジェクト、工務店支援プロジェクトに従事したのち、工務店にて営業を経験し、現在は第三者機関ネクスト・アイズにて、住宅コンサルタントとして活躍中。