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住生活コンサルタント 早坂淳一 ネクスト・アイズ株式会社住宅の耐震性能をさらに向上させる技術 制震・免震について

住宅の耐震性能をさらに向上させる技術 制震・免震について

制震とは

建物内部にダンパー、粘弾性体テーブなどの制震部材を組み込み地震の揺れを吸収する構造です。制震構造が生きるのは、そもそも強靭な耐震性の高い構造があってこそ。耐震性の高い構造の家では、一度の本震で建物の全壊や半壊は免れることができます。

ただ、本震前後で起きる度重なる地震(余震)や、期間の経過に伴う構造部分劣化(例:木痩せ)で建物が緩むと、建物が地震波と共振して大きな損傷を受ける可能性が高まります。大震災の前後に起きる余震や構造材の経年劣化に備えるため、新築のときに検討しておいたほうが良いのが制震なのです。制震については、免震と比較して低コストであることから、予算の許す限り制震部材を組み込んだ住宅にすることで、複数回にわたる大きな揺れが起きたとしても、建物のダメージを低減できる可能性が高まります。

制震のデメリット

現在の地震保険の基準では制震装置など組み込んでいるからといって、地震保険の割引対象にはならないこと。地震保険の保険料割引は、耐震等級による割引(耐震等級3で50%割引)が主。よって、希望の間取りと耐震等級のバランスに配慮しながら、いろいろな制震技術を組み合わせ、万が一お住まいの地域で大きな地震が発生したときに備えておくのがおすすめです。

免震とは

続いて免震について解説します。免震とは、ベアリングや積層ゴムなど地震の振動エネルギーを緩衝させる素材を、主に建物の下に設置する構造です。建物と地面との間に免震層を介在させることで、地面の揺れから建物が大きく揺れることが免れるようにする技術です。住宅は宙に浮いた状態で地面だけが動くという、地震対策として理想的な工法です。

免震のもつメリットは、地面の揺れが建物に伝わらないことから、建物の損傷・家具の転倒などを最小限に抑えることができること。そして、建物がほとんど変形しないため、本来の耐震性を維持できることです。地震保険料は、耐震等級3と同様、50%の割引となります。

免震には大きなデメリット

設置費用が制震装置と比較して非常に高いこと。また、建物が地面に固定されていない、という地震に対して有利な技術の副作用として、小さな地震や台風などで家が動く可能性があるのです。結果として、建物が動いてしまう分、建物の周囲を空けておく必要があったりと建物に設置するにあたって、さまざまな制約条件があります。

震災に備えた家づくりのポイント

来たるべき大震災に備え、これら3種類の工法のなかから、ご自分の希望と予算にあったものを検討しましょう。また、地震のあと72時間以内に起きる火災については、火災保険の対象にならず地震保険にて補償されることになりますが、地震に伴って発生する可能性が高い火災については、上記の3種類の工法によらず建物そのものの耐火性能や地震後にきちんと電気を遮断する方法などで備えるようになります。

震災に備えるには、建物の耐震性能だけではなく、発生したあとの安全対策、震災発生後の補償、防災備品や震災発生後の食料・日用品のストックも含め、広い視野で検討することをおすすめします。
※こちらの記事に掲載している内容は、2020年1月1日時点の情報です。実際に計画を進める段階で最新の情報をご確認ください。

検討すぺきポイント

当たり前の話かもしれませんが、一戸建てはマンションと違って広いことから、マンションと比較して冷暖房効率が悪くなる場合があります。冷暖房に余計な光熱費がかかり、家計の負担になる可能性があるということです。

この負担を軽減するために必要になるのが、きちんと施工されている断熱材です。住宅で使われる断熱材は多様な種類があり、かつ、素材によって一長一短がありますが、どのような断熱材でもきちんと施工されていることが大前提。種類・厚さはもちろん、住宅の気密性に影響を及ぼす開口部や配管廻り、浴室・玄関廻りに至るまで、キチンと施工されていることが大切です。また、住宅では主流の断熱材である無機繊維系断熱材(グラスウールなど)による充填工法の場合、防水工事の仕上がり具合によって、長期間にわたる断熱性能を維持できるかどうかが決まります。
※無機繊維系断熱材の場合、雨漏りなどで断熱材が濡れてしまうと、断熱性能が著しく低下してしまうほか、構造部分の腐朽にもつながります。結果として、住宅の寿命を大きく縮めてしまいます。

新築時からキチンと施工された断熱工事はもちろん、戸建住宅に限らず住宅の寿命を縮めてしまう雨漏りを未然に防ぐため、定期的なメンテナンスが重要なポイントになります。

換気装置が不十分な住宅は、建材や化学物質の発散で健康に影響を及ぼす事があります。吸気口はシックハウス対策の一環として建築基準法に基づき設置されておりますが、規制により室内の化学物質の発散量は非常に少なくなったとはいえ吸気口は常に開けておくこと、ならびに定期的に『吸気口』の掃除を心がけておくことで、適切な換気を心がけるべきです。特に中古住宅を購入する場合は、天井裏・屋根・換気設備・床下はしっかりチェックするべきです。天井裏や床下は目に触れにくいため、端材が放置されるなど雑に扱われる可能性が高いことから、それらの場所が雑に扱われているようだったら、その中古住宅の購入は避けたほうが無難です。他に、中古住宅の場合は、屋根や天井に雨漏り跡がないか、網戸やカーテンレールなど、あって当然の常設設備に問題はないかどうかなど、目につきにくい場所だからこそ、重点的にチェックされることをおすすめします。

新築住宅の場合でも、耐震や耐久性に直結することは、気になる部分があれば、営業担当者や施工会社にしつこく確認するくらいがちょうどいいのです。住宅は一生モノの買い物ですから、確認しておかしいと思ったら、すぐに修正の依頼を心がけましょう。

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住生活コンサルタント 早坂淳一住生活コンサルタント 早坂淳一

住生活コンサルタント 
早坂淳一
ネクスト・アイズ株式会社

大手百貨店にてクレジットカード事業の立ち上げやポイントカードシステムの運用、全店販促支援システムの運用、売場リニューアルプロジェクトなど、新規事業を中心とした業務に従事。 その後、携帯キャリア店舗改善プロジェクトや不登校児童・生徒活動支援プロジェクト、工務店支援プロジェクトに従事したのち、工務店にて営業を経験し、現在は第三者機関ネクスト・アイズにて、住宅コンサルタントとして活躍中。

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