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マイホーム新築の総資金

住宅を新築するときの予算について、しばしば「計画が進むにつれて予算オーバーになってしまいました。」という声を聞きます。建築会社の担当者も「どうしても追加や予期せぬ出費が出るので、予算は余裕を持っておいてください。」と言います。ふんだんに予算がある人には問題ないことですが、追加予算が数十万円、数百万円となることもありますから、常識的にはどんでもない話です。工事契約後の追加予算を抑えるには、ちゃんと方法があるので、これを守っておけば多額の追加は出ません。大抵の場合、追加予算で失敗するのは、これを守らなかったことに起因しています。

• １． 新築計画に関する項目の一覧表を作成してもらい、これ以上の出費があった場合は、建築会社が負担するという約束にしておく。この中には、住宅本体だけでなく外構工事費やインテリア工事費、登記費用や銀行ローン融資費用なども含めます。もちろんお客様自身が追加を希望した場合は除かれます。
• ２． 間取りや設備・仕様・仕上げが完全に決まるまで請負契約書に調印しない。追加予算の発生は、「これは含まれていると思っていた。」という場合に多く見られます。工事範囲がどこからどこまでなのか、どのような設備が入るのか、どの材料を使っているかなどを十分確認してから調印してください。
• ３．いわゆる「とりあえず契約」をしない。工事請負契約は売買契約と異なって、調印した後でも変更がききます。建築会社の担当者は、大まかに決まったところで「ここからは細かな箇所ですので、契約後に打ち合わせていくことにして、とりあえず契約しましょう。」と勧めます。契約後の変更によって、思わぬ追加予算が必要になることもありますので、「とりあえず契約」は絶対やめましょう。

以上、簡単に述べましたが、いざ商談に入るとすっかり忘れてしまことが多いようです。そんなときのために、住宅相談センターでは総予算一覧表をご用意しています。「こんなものまで必要なの？」と思うような費用も含まれています。ご希望の方には郵送させていただきます。予算で失敗しないためにお役立てください。