住宅関連記事・ノウハウ

【1】一度は憧れる豪邸(邸宅)を検討するときに考えるべきポイントについて

豪邸(邸宅)は、芸能人・セレブ、著名な経営者、地主など、一般的には社会的ステイタスの高い《成功者》が建てるというイメージで、まさに世界にひとつだけのマイホームです。
そんな豪邸(邸宅)とはどのような家かというと、以下の3要素が兼ね備えられている事があげられます。

• ・ 広い延床面積　100㎡以上など
• ・ 仕上げに天然石や高級木材など高級素材を使用
• ・ 庭にお金をかけていたり、大きなビルトインガレージなど、家以外にもお金がかかっている　等

【2】豪邸(邸宅)は構想期間を十分に楽しむ

豪邸(邸宅)は、普通の30坪2階建てなどの一般住宅とは大きく異なります。価格は何億円以上はもちろんのこと、仕上げや家以外の要素、庭やそれに付随する借景までこだわり一切の妥協はありません。そのため、一般住宅は着工までの打ち合わせに平均3.4カ月のところ、非常に長く1年以上打ち合わせをした等のお話も聞く程です。着工までの打ち合わせ期間を十分にとって、設計や仕様を綿密に決めていきます。あわせて、国や自治体で毎年募集される数々の優遇措置、ならびに毎年のように見直しされる節税対策を踏まえ、資金計画も綿密に検討していきます。

豪邸(邸宅)においては、一生のうち幾度もない新築戸建購入のタイミングを見据え、着工前の構想期間を十分に楽しむことが重要なのです。何せ一般住宅とは異なり、見栄えの面でも設計に関しても、いか様にもこだわりる事ができる余裕を楽しめるからです。

【3】豪邸(邸宅)の計画では将来の事をしっかり検討する

豪邸(邸宅)は、ただこだわって建てるだけではありません。重要なのは出口戦略です。

たとえば、現在は毎年数千万円を納税するほどの所得があるとしても、いずれ引退する時期が訪れます。その場合、家が広くて設備が充実した邸宅(豪邸)を建てた場合、固定資産税はもちろんのこと、延床面積と導入した設備によっては、建物や庭、設備(プールなど)の維持・管理費用が大きくなることを念頭に入れておくべきです。ライフプランをしっかり計画した上で、豪邸(邸宅)は検討しましょう。

あわせて検討すべきは、相続対策です。子への相続を考えた時、大きな戸建住宅のままでは、売却することが困難です。また、邸宅(豪邸)ともなれば莫大な相続税がかかり、対策を誤れば家ごと失うリスクがあります。

相続対策を誤った例としてよく取り上げられるのが、故田中角栄元首相の邸宅。相続税額が50億円以上もの巨額となったことから、遺族は「目白邸」の敷地の一部を物納して、母屋は取り壊されました。豪邸(邸宅)は、建ててからしばらくはゴージャスな気分に浸ることができますが、事業引退後の対策については、新築の邸宅(豪邸)の鍵を受け取ったその日から、数十年にわたるカウントダウンが始まります。

新築の邸宅(豪邸)の鍵を受け取ったその日から始めても決して遅くない相続対策について、少しづつ検討を始めても遅くないかもしれません。