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マイホームで真っ先に検討しなければならないことは現状の資金

消費税増税が延期になったことで、一度はマイホーム取得をあきらめた方々のマイホームに対する関心が改めて高まっているようです。

住宅会社も、不動産会社も消費税8%増税後の反動減によって、どの会社も苦労していますが、各社とも即効性のある『値引き』の打ち出しや『自己資金ゼロ』を強化。これからマイホーム取得しようと考えている方、マイホームへの夢を諦めた方々に『もしかしたら憧れのマイホームに手が届くかも』という期待を抱かせるような傾向が強まっています。

ただ、具体的にマイホームを取得したいと考えたとき、真っ先に検討しなければならないことは、現状の資金について。マイホームの資金計画には、自己資金と借入金があり、現在の預貯金や取り崩せる有価証券などの自己資金と、住宅ローンなどで借り入れできる金額を合計することで、いくらの住宅を購入できるか試算できます。

自己資金は、自分や配偶者の預貯金のほか、取り崩せる有価証券、祖父母や両親といった身内からの援助や借入も含むことができます。自己資金は、頭金や諸費用の支払いにあてて、足りない部分は住宅ローンでまかないます。

住宅ローンは『借金』ですから、借りたお金が少なければ少ないほど利息が少なくなりますので、返済総額も減ります。そのためには、購入時に払う頭金の額を多くする、すなわち自己資金を増やすことが、最も大きな効果を示すのです。裏を返せば、自己資金が2割に満たない状態で契約すると、将来不測の事態が発生したとき、夢のマイホームが行動を制約する大きな足かせとなるなど、将来の生活で予想だにしなかったことが起きてしまう可能性が高まります。

しかし、ギリギリまで倹約して頭金を増やすことが目的となってしまい、家族の夢であるマイホームを取得するタイミングを逃してしまう事は、長い目で観た大きな楽しみを失ってしまうこと。したがって、自己資金は住宅価格の2割～3割程度が目安。借入金の上限は、年収に占める年間のローン返済比率を30%程度に納まる程度を目安に、子どもの教育費をはじめ、両親が扶養に入っている家庭かどうか、共稼ぎかといった、各々の家庭における条件をしっかり考えながら検討することが大切です。

自分のことを客観的に分析することは非常に難しいので、客観的に判断できるお金の専門家(ファイナンシャルプランナーなど)に相談しながら、丁寧に計画を進めていくほうが間違いありません。