住宅関連記事・ノウハウ

高齢者になっても元気過ごすコツは、住宅の"省エネ"

来年度の住宅行政の目玉は、解散・総選挙が年内にあってもなくても"省エネと耐震"に対する手厚い対応になっていくことは、ほぼ間違いないとみています。

関東以西では、必要に迫られなかったことからなかなか浸透しなかった建物自体の省エネ性能を上げ、給湯や節水、照明に至るまで高効率の設備機器を普及させ太陽光発電システムなどの創エネ(住宅でエネルギーをつくる)機器の普及を促し定置型蓄電池、PHV(プラグインハイブリッド車)やEV(電気自動車)などで、そのエネルギーを蓄え、HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)とスマートメーター(通信機能つき電力量計)で住宅エネルギーを管理・制御していく時代がいよいよ“あたりまえ”のことになってきます。

少なくても、冬の南東北(宮城県内)ですらそれなりに高い断熱性能をもった住宅でないと、冬はとても寒くて“家のなかでしもやけになってしまう”ことが当たり前だったほど、辛く長い冬を過ごしておりましたが、その基準がいよいよ全国の温暖な地方でも、事実上の標準仕様になっていくわけです。

一方では、2030年代には高齢者が人口の約3分の1を占める超高齢化社会。高齢者になってもずっと元気なままであれば良いのかもしれませんが、住宅性能が足りず、寒い家のなかで過ごすことが原因となって循環器系や脳に障害をもたらすような病気になってしまったり、最悪の場面を迎えるようなことには、誰もなりたくないと考えるのが自然です。

もちろん、高性能な住宅で『真冬でも常夏気分』を味わうことは、あながち否定するわけではありませんが、今後いろいろな電力会社で電気料金を値上げする可能性が否定できないなか、少しでも節約＝いままでと同じ室内温度で生活をするだけで、いままでと同じように快適に過ごしながら、光熱費の支払金額はほとんど変わりないか、より下がるようになります。

約85万円が運命の分かれ道!?余生も楽しく

確かに住宅取得コストや設備機器の導入コストは上がりますが、綿密な資金計画をたてながら抑えておいたほうがよい試算があります。それは、今後発生するであろう医療費が1人あたり10,000円下がるという試算と、昭和55年基準住宅を平成11年基準相当に変えることで年間暖冷房費で2万円程度下がるという報告があるのです。

参考資料：社団法人日本建材・住宅設備産業協会 運営委員長　轟木 直孝氏
（日本板硝子株式会社上席執行役員）
　建材による建物の省エネ性能向上について
経済産業省(外部リンク)

　近畿大学 岩前 篤教授　2011年2月15日 建産協マンション省エネ改修提案セミナー
住宅の断熱と健康について

断熱強化工事で、首都圏以西でも約85万円程度は増えるという試算はありますが、医療費削減効果と、なにより自分自身が高齢者になっても“ピンピン”しながら過ごすことができるほうが、ずっと良いに決まっています。

これから家を建てる、リフォームする計画をお持ちのみなさま。自分が高齢者になっても、ピンビンしながら、地域に貢献できる時が来ることを夢見ながら家づくり・リフォームに取り組むのと、毎月の住宅ローンの支払いと光熱費と突発的な医療費の支払いに苦しみながら、“寝たきり”で余生を過ごす。

その運命の分かれ道となる差額が約85万円だとしたら、いったいどちらを選びますか？