住宅関連記事・ノウハウ

住まいづくりの現場での建築家の姿勢とは～本質的な家づくり？！

　前回まで、住まいづくりでの消費税についてはもっと建築の当事者が真摯に議論すべきだとお話ししました。今まで長すぎたデフレ状態にあった建設業界は今や建材の生産調整や職人の廃業などで物も人も減少し、すでにインフレ状態となっているのです。ここに駆け込み？の急激な需要があったとしてもまさしく過剰受注となるのです。
　それこそ一部の人を除いてすべてが飽食の時代のようで、特に欲しいものがないように思えるのです。そのすべての人たちが「あればいいと思うのは“現金”」だと言うのです。それもかつてのように何か欲しいものがあってお金を貯めるのではなく、とにかく“現金”を持っていたいだけと言うのです。それがこれからの不可解な世の中の為であることに間違いありません。
　そのためなら今よりちょっと良い住生活も、あるいは耐震強化などは極力最低限のことで済ませたいと思っているのです。
その代りすべてのことは、できるだけ買わない！行かない！食べない！遊ばないと言うのです。

　まさしくそんな「ないないづくし」の中での今回の的外れの消費税増税に誰もが唖然とし、幻想的なオリンピック景気にも冷ややかながらも少し期待し、同時に被災地で苦労されている人々に誰もが胸を痛め浮かれる気にもならず、心の底では止まったままでいる原発をドイツのようにすべて廃炉にしたいと思っているのです。これは私と家づくりやリフォームをともにしている建て主さんや大工さんだけの意見なのかも知れませんが･･･。

■写真：雨後の竹の子のように建つ高層住宅（画：天野彰）

　しかし、今回の「住まいの消費税問題」は迫りくる圧倒的な数となる、所得の望めない高齢者たちにとってはこの先の生活も医療も死活問題となり、必要なバリアフリー対策さらには耐震補強もままならず、頼みの高齢者住宅などの家賃の高騰など、住まいはさらに劣悪危険な状態となる可能性もあるのです。
　政治・経済の動向はともかく、こうして生活に密着すべき住まいづくりの専門家である私たちはもっとこの生活者たちの本音を訴え提案すべきだと思うのです。今回はちょっとシリアスなコメントとなってしまいましたが･･･、たぶんヨーロッパの建築家仲間に、
｢あなたたち日本の建築家は海外ばかりに目を向けてファッションデザイナー気取りで居るけれど、生きること(復興や原発処理など)の大切さをもっと社会に訴えるべき！｣　　　の叱咤に啓発されたのかも知れません。

　次回は「本質的でわかりやすい家づくり」です。お楽しみに
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